サステナビリティ

Sustainability

2030年に向けて世界が合意した
「持続可能な開発目標」です

SDGsとは?

持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された,2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサルなものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。

ACNグループが取り組むべきこと

持続可能な開発目標(SDGs:Sustainable Development Goals)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された,2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサルなものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。

こんな時代だからこそ、社員を守る

新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて、お客様、お取引先様、従業員とその家族の安全確保・感染予防と感染拡大の防止を目的に、様々な対応を実施しています。全従業員に消毒液・不織布マスク及び光触媒搭載の除菌・脱臭機を支給しています。また、各支店の入口には消毒剤含浸用のマットも設置しており、菌を持ち込まないよう靴の裏まで徹底消毒しています。
毎年、全従業員に健康診断を義務付けるだけでなく、会社として週休2日制を導入しており、人間らしい生活が送れるよう従業員の健康管理を行っています。その他にも、サークル活動を通してコミュニケーション向上や福利厚生の一環として従業員を支えています。

育てる人材、輝く人材

社内のスキルアップ講座として、毎月社内テストを行っています。社会人として知っておくべきニュースや情報だけでなく、仕事に役立つ質の高い教育を行うことによって日々スキルアップに励んでいます。また、資格奨励制度を取り入れており、宅地建物取引士などの資格取得に向けて積極的にチャレンジできるよう、学習環境を整備しています。

誰もが笑顔になれる
職場へ

社内のスキルアップ講座として、毎月社内テストを行っています。社会人として知っておくべきニュースや情報だけでなく、仕事に役立つ質の高い教育を行うことによって日々スキルアップに励んでいます。また、資格奨励制度を取り入れており、宅地建物取引士などの資格取得に向けて積極的にチャレンジできるよう、学習環境を整備しています。

支援が力に、感動に変わる

ゴルフ大会の協賛・提供を積極的に行うだけでなく、京セラドーム大阪やZOZOマリンスタジアム、エスコンフィールドHOKKAIDOへの看板広告など、スポーツを通して地域の活性化に取り組んでいます。また、スポンサー・所属契約を締結するなど、大きな夢の実現に向けて邁進するスポーツ選手達を応援し続けています。

環境を考える、
地球も喜ぶ

業務用エアコンの販売代理店でもあるACNでは、高機能換気設備 全熱交換器ユニットと店舗・オフィスエアコンの組み合わせで、新鮮な空気を取り入れながら省エネで快適な空気環境の提案を行っています。また、業務用エアコン以外にも、複合機・コピー機、セキュリティなどのオフィスに関わる様々な機器やシステムを提供し、メンテナンスを行うことで偶発故障を最小限に抑え、機器の長寿命化・省エネ化に努めています。それだけでなく脱炭素社会の実現に貢献するため、エネルギーサービスである蓄電システムやLED照明などの導入提案も積極的に行っており、 もしもの時の災害対策にも備えられるよう未来を見据えたサービスを今後さらに展開していきたいと考えています。

他にも、営業車両へドライブレコーダーの設置を義務付けています。
従業員の安全を守るだけでなく、エコドライブによる燃費向上とCO2削減により環境保全に対する意識の向上に努めています。

ペーパーレス化で、新たな時代へ

精算システムや電子稟議システムなどを導入し、今まで紙に頼ってきた請求書や納品書の電子化を積極的に進めています。また、社内会議の際には電子媒体を使用し、紙ではなくデータを閲覧することによって、ペーパーレス化を行っています。この取り組みをさらに加速させ、森林資源の保護を推進するとともに、従業員が場所に束縛されずより柔軟に働ける仕組みを構築して参ります。